健康保険で受けられる訪問整体マッサージ・鍼灸

健康保険を利用して、訪問マッサージや訪問鍼灸の施術を受けることができます。介護保険をお持ちの方や障がい者受給者証をお持ちの方も対象となります。

保険診療から自費施術への移行について

以前、私の施術所では健康保険を利用したマッサージを提供していました。しかし現在は、私一人で施術を行っており、すべて自費施術に移行しました。そのため、長年信頼し合い協力してきた訪問保険診療専門の施術所に、訪問マッサージ・鍼灸の施術を全面的に委託しています。

施術所の名称と代表者

保険適用の訪問マッサージ・鍼灸をお願いしている施術所は、「KEIROW台東根岸ステーション」です。代表は磯野智子さんが務めており、安心して施術を受けていただけます。

施術の対応範囲

KEIROW台東根岸ステーションでは、個人宅だけでなく、グループホームや特別養護老人ホームなどの施設にも訪問対応が可能です。経験豊富なマッサージ師が施術を行いますので、どのような環境でも安心してご利用いただけます。

無料お試し施術のご案内

気功てもみ療法院（旧てもみ整体治療院）からの紹介で、お試し施術を30分程度、無料でご提供いたします。施術の流れや内容をご説明しながら行いますので、ぜひお気軽にご利用ください。

施術費用の目安と手続き

例えば、健康保険の自己負担が1割の方が週3回のマッサージを受ける場合、月額約5,300円になります。追加の手数料は一切かかりません。
施術を継続される場合、必要な書類の作成や役所への提出などの手続きも、すべてこちらで対応いたします。

お申し込みと手続き

まずは無料お試し施術を受けてみることをおすすめします。お申し込み後、こちらから手続きについてご連絡いたします。
障がい者受給者証をお持ちの方は、保険料の減額や自己負担免除の手続きが可能です。必要な書類の提出など、すべて代行いたしますのでご安心ください。
訪問医療マッサージの概要や施術のメリットについても、具体例を交えて詳しくご説明いたします。ご不明点があれば、お気軽にお問い合わせください。

訪問医療マッサージの目的とメリット

訪問医療マッサージとは、医師の同意に基づき、国家資格（あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師）を持つ施術師が、ご自宅や高齢者施設などへ直接訪問し、関節の拘縮や筋萎縮が起こっている部位に対して、手技を用いたリハビリを行い、関節可動域の拡大や筋力増強を促す医療マッサージです。
歩行が困難な方でも外出の心配なく、ご自宅や施設で安心して施術を受けられることが大きなメリットです。

訪問医療マッサージのメリット

1. 医療保険が適用され、自己負担が少ない
   訪問医療マッサージは医療保険が適用されるため、自己負担額は1回あたり300～500円程度になります。
   また、介護保険の限度額をすでに使用している方でも、医療保険適用のため、介護保険の利用枠を気にせず施術を受けることができます。
   ※ 医療保険適用には医師の同意が必要です。初回のみ担当医の同意書が必要ですが、その後の手続きはKEiROWの専門相談員が対応いたします。
2. 通院不要で負担軽減
   ご高齢者が寝たきりにならないためには、定期的な運動やマッサージが重要です。 通常、病院でのリハビリは移動や長時間の待ち時間が負担になることがありますが、訪問医療マッサージなら施術師がご自宅や施設に伺うため、ご家族やご本人の負担を軽減できます。
   施術を受けることで血流が促進され、体調管理もしやすくなります。血行改善によって免疫力が向上し、風邪をひきにくい身体づくりにもつながります。
3. 継続しやすいケア
   訪問リハビリやデイサービスでの機能訓練は、運動が苦手な方にとって負担になることもあります。
   訪問医療マッサージは、機能訓練だけでなく、施術によるリラックス効果もあるため、無理なく続けやすいのが特徴です。
   まずは訪問マッサージで血流を改善し、体温を上げることで、病気への抵抗力を高めることをおすすめします。

訪問整体の利用の流れ

サービスの流れを6つのステップでご説明します。

訪問医療マッサージの料金

まずは、 KEIROW台東根岸ステーションの専門相談員がご自宅や施設にお伺いしてご相談に応じます。

お身体の状態をお伺いし、施術の内容を決めてリハビリマッサージをご体験頂きます。

医療保険適用の手続きを行い、訪問マッサージを開始致します。

マッサージを行った場合	1局所につき350円
温罨法を併施した場合	1回につき110円加算 温罨法と併せて、電気光線器具を使用した場合は150円
変形徒手矯正術を行った場合	1肢につき450円
往療料	2,300円（4kmまで） 2,550円（4km超）

※療養費は、すべて非課税となります。

※片道16kmを超える場合の往療は、往療を必要とする絶対的な理由がある場合以外は認められませんのでご注意ください。